4月からの人工授精、体外受精の保険適応に伴い、当院もこれらについて対象患者様については保険診療で対応することが可能となります。また、タイミング療法の施行にも「一般不妊治療管理加算」という管理項目が新規にできましたので若干の治療内容に変化があります。
以下当院における、4月以降の不妊治療の方針です。

※保険適応の年齢制限
タイミング療法、人工授精：年齢制限なし、回数制限なし
体外受精、顕微授精、新鮮胚移植、凍結融解胚移植：年齢制限あり（治療計画作成日において43歳未満）、回数制限あり

※体外受精、顕微授精胚移植、融解胚移植の回数制限について
生殖補助医療技術による治療を御希望される場合の「回数制限」については、「胚移植回数」により制限されます。（採卵回数ではありません）
① 保険適応になって初めての胚移植術に関連する治療計画を作成した日における年齢が４０歳未満の場合：胚移植回数の制限は ６回 となります。
② 上記年齢が４０歳以上、４３歳未満の場合：胚移植回数の制限は ３回 となります。

※今後他院より当院へ転院されてARTを希望される場合についての注意事項
他院での胚移植（保険）の実施歴がある場合には、正確な回数の申告をお願いいたします。また状況により当院から、前医への胚移植（保険）回数の問い合わせをする可能性もあります。ご本人様の胚移植（保険）回数の間違った申告や虚偽申告が発覚した場合、後日全額自費でのお支払いをしなおしていただきます。

※保険診療で採卵・胚移植を実施する際の注意事項
・凍結胚がある状態で、新たに保険で採卵をすることは原則できません。
・当院において2022年3月までに自費で凍結した受精卵を、2022年4月以降、保険で融解胚移植することは可能です。

※保険診療と自費診療についての注意事項
当院で今までご提示してきた治療選択肢の中で、保険点数がつかなかったものもあります。このような治療選択肢を保険と併用することはできません。保険診療で治療をする場合、自費診療を併用する「混合診療」は認められません。
特に、早発卵巣機能不全症例の患者様に対する排卵誘発は、当院独自のものであったため、今後の方針については個別にご相談させていただく必要があります。

※保険で不妊治療を実施する上で「治療計画書」の作成が必要となりました。
保険診療で不妊治療を実施する場合、「治療計画書」の作成が必要となります。「治療計画書」の作成には、以下の点が必要です。
・治療計画書の作成、説明には御夫婦での受診が原則となります。
・説明日は、治療準備期 又は本番周期の1回目の来院日となります。
・治療計画書の作成には、「婚姻関係の確認」が必須となります。法的婚姻関係にある場合、3か月以内に発行された戸籍謄本の提出（1回）をお願いします。事実婚の場合は、個々の戸籍抄本及び住民票の提出をお願いします（こちらも発行3か月以内です。1年に1度の最提出を要します）。
・治療計画を見直す場合には、再度ご夫婦での来院が原則となります。

※先進医療について
先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養のうち、公的医療保険の対象になっていないものです。この「先進医療」の内容は申請を受理された場合、保険診療と組み合わせることが可能です。（先進医療の治療内容は自費となります）
当院では、現時点ではSEET法とスクラッチ法を申請する予定です。実施可能となった場合に改めてご連絡させていただきます。

≪最後に≫
　当院としては、いち早く最新の情報を入手して患者様に不利益が生じないように対応していきたいと考えております。しかし、未だに情報が錯綜している状況です。上記当院の方針が修正される可能性があることについてもご了承ください。
今回、大幅な診療体系の変化はございますが、「エビデンスに基づくガイドライン化された治療内容（保険点数が付いた治療内容）」を最大限生かすとともに、今まで行ってきた最先端の生殖医療も選択できるよう、柔軟に対応していきたいと考えております。スタッフ一同今後とも全力で診療させていただきます。

何かご質問がございましたら、是非お気軽にご相談ください。